インフルエンザ予防接種の料金は？子供は2回？その間隔は？

子供のインフルエンザ予防接種については、多くの方が気にしていることでしょう。

打つ頻度や間隔は特に、どう決めればいいのか悩んでいる方も多いと聞きます。

ほかの親御さんの頻度を真似してワクチンを毎年打っている…という方もいらっしゃるそうです。

そして、意外なことに、親御さん同士でもなかなか予防接種の話題については話し合うことは無いのだとか！

この記事では、意外と話題に登りそうで登らない、子供の場合の、インフルエンザ予防接種の間隔についてお話します。

そもそもワクチンは、保険が適用されません！

本当に驚くべき事実で、予防接種は毎年あれだけ世間を騒がせるというのに、保険は効かないのです。治療行為ではないので、保険からは外されてしまっているのです。

とは言っても、自治体に寄っては、例えばお年寄りの方に無料摂取か割引摂取を実施しているところもあります。それぞれの自治体で行われているキャンペーンをうまく使うことで、無料または格安で予防接種を受けられる場合もあるのです。

幼い子の場合でも、何か措置がある自治体もあるかもしれません。

健常者の成人の方の場合には難しいでしょうが、一度は調べておく価値があります。毎年基準が変わる可能性があるので、毎年冬が来るたびにその都度確認しましょう。

ご家族やお知り合いに教えてあげるのにも役立ちますよ。

このように、地域やクリニックによって異なった基準や考え方、価格設定になっているのです。

統一されたガイドラインやルールがまだ日本全国に存在しない以上、一番役立つ情報は、あなたの街の保健福祉センターやかかりつけ医…ということになります。

毎年、きちんと綿密に問い合わせをすることを忘れないでくださいね。

この記事では、子供の場合の予防接種について中心に述べます。ですが、子供でも大人でもだいたい5000円前後で予防接種が受けられる…と考えておいていいでしょう。

「なんて曖昧な言い方！」と思われるでしょうが、インフルエンザの予防接種は、自治体やクリニックによって、じつはその値段はまちまちです。

ワクチン1本はとても安い数百円なのですが、卸売りや病院を経営したりするのには、それ相応のお金がかかるものです。
2000円、3000円くらいが妥当なところですが、「だいたい5000円ぐらい！」と思っておく方がベターです。

病院によっては高い価格設定をしているところもありますから。

予防接種を2回摂取するときには、割引になる病院もありますが、具体的な割引のガイドラインがあるわけではないです。まずは、最寄りの病院に、価格面についてあらかじめ伺っておきましょう。

最近は、経済事情の悪化から、病院も経営が難航しています。ワクチン代を高くしている病院も多いと聞きます。

口コミでは、法外に安い値段で受けられる…との噂も耳にします。ですが、あまりにも安い値段で予防接種を行なっている病院は、注意がいるかもしれません。

ワクチンの安さの裏には、何かがありそう…そう感じ取るべきかもしれません。品質などに問題があり、安くしているようにも見えてしまうものです。

決してそんな意図はないのかもしれませんが、病院が経営破綻して無くなってしまうことを思えば、そんな安い値段では提供できないはずです。

安さにつられてしまうことがないようにしたいものですね。

2回摂取で4週間間隔を推奨するお医者さんが圧倒的に多いと言えます。…とは言っても、先ほども申しました通り、統一されたガイドラインがあるわけではないですから、お医者さんの判断によるところです。

ワクチンの効果を考えて2回摂取をすすめるお医者さんもいますが、予約やワクチンの在庫、患者さんが病院にパニックのように殺到することを考えて、何回も打つ必要がないと主張するお医者さんもいます。

「ワクチンの効果をあげるには…」と考えを巡らすよりも、むしろ在庫の奪い合いや、同じ時期になだれのように患者さんが病院に押し寄せるほうが、かえってお医者さんとしては危険な状況なのですね。

このような、病院経営による事情から、ワクチンの摂取回数や間隔について、独自の意見を持っている先生もいるものです。

素人判断ではなく、この点はきちんとかかりつけ医に確認してくださいね。「これくらいは常識。」、「これくらいは分かっているだろう」と、お医者さんも患者さんも思ってしまうことが一番危険なこと。

不安なことはきちんと聞いておいて確認するのが一番です。

子供の場合も、大人と変わらず、早め早めのワクチン摂取が大切です。秋が始まったあたりには、1回目のワクチンの予約を入れておくのが良いでしょう。

だいたい11月くらいには、ワクチン摂取を済ませておくのがいいかもしれません。

ワクチンの摂取には、情報集めが欠かせません。

まずは、あなたの街の保健福祉センターに電話をするところから、始めてみましょう。